大学院 比較文化研究科前期博士課程

総合文化コースは、従来のアカデミック・コースであり、研究者養成を基本としています。前期2年間の総合文化コースを修了して修士学位を取得した後、後期博士課程への入試を受験することになります。

• 日本・東洋文化系

  日本及び東アジア諸国の社会と文化全般に対する総合的・学際的研究を目指しています。

  日本文化分野では、日本語による日本及び東アジアの日本語文学活動の諸相、特に古典文学から近代文学・現代文学を探求する日本文学、および日本の北部九州地域を研究対象とした日本史学の分野があります。

  また、東洋文化分野では、朝鮮半島や中国大陸に近いという本学の立地条件のもとで、朝鮮の文化と社会を考察の主対象とします。

  日本・東洋文化系では、日本語及び朝鮮語に関する高度の語学力の習得および歴史・文学・思想の諸分野に関する高度の知識を習得し、教育その他の分野において活躍しうる専門的人材の養成を目標としています。

• 欧米文化系

  欧米文化系では、英語学・英文学、西洋史学、文化人類学の講義を開講しています。英語学・英文学では北米地域（アメリカ・カナダ）の文学（詩、小説、短編小説、児童文学、歌曲等）を中心に、西洋史学では古代ローマ史と近世ヨーロッパ史を中心に、文化人類学では英語圏（非西洋を含む）における宗教や音楽を中心に研究を行います。

• 福祉・社会学系

  21世紀の社会像を展望する時、少子高齢化の深まり、地球環境と身体との併行劣化の広がり、市場経済のグローバル化と共同体の衰弱が、共通の問題状況となっていく傾向は不可避です。この歴史的傾向の中から、どのようにして、人に生きがいや生活の質を確保し、創出していくかが、基本的な福祉課題となります。

  社会福祉は、主に法制にもとづく社会的施策として、その課題にアプローチする方法的作業ですが、そのための基礎認識として、家族と人間形成、保健・医療、教育制度、地域社会、企業社会、政治社会、マスメディアなど、社会の広汎な機能領域に関わる、現状分析と臨床的対応の精緻化が要請されるでしょう。いうまでもなくこれらの認識過程は、問題の性質上、可能な限り相互関連的な、総合的共同的作業として遂行されることが望ましいでしょう。

  本学の立地する県南域ないし九州は、なお社会の共同体的構成要素を、相対的に根強く残しており、この地域特性は本コースの認識努力にとって、アジア社会に通底するものとして貴重な端緒となります。

  このような共通了解のもとに本コースでは、理論、実証、実践の不可分な関係を縦軸とし、社会機能の諸領域にわたる相関知を横軸とする思考に則して、研究・教育のあり方を構想し、全体知・相関知への希求を可能にしたいと思います。

• 法学系

  法学系では、法哲学、民法、商法、会社法、刑法、刑事訴訟法、行政法、知的財産法について、専攻することができます。各専攻分野における基本的理論の十分な学習のうえ、自分が設定したテーマについてのより深い専門的研究を行います。

  必要な単位を修得し、論文の審査に合格した者には修士（法学）の学位が授与されます。学位取得者には、後期博士課程への進学をはじめ公務員、報道関係、高校社会科教員および一般企業の専門分野への進出が期待されています。

• 政治学系

  政治学系では、政治理論・思想、国際政治、平和学、ヨーロッパ地域政治、EU 政治、アメリカ地域政治、アジア地域政治、中近東地域政治、比較政治、日本政治外交史などについて専攻することができます。変動する日本と世界の情勢を常に念頭におき各人の専門分野についての研究を行います。

  必要単位を修得し論文審査に合格した者には修士（政治学）の学位が授与されます。学位取得者には後期博士課程への進学をはじめ公務員、報道関係、高校社会科教員および一般企業の専門分野への道が期待されています。

• 経済学系

  経済学系の授業科目は、経済機能論の分野と経済史の分野にわかれています。経済機能論の分野では、国際経済、経済政策、経済理論などの専門があり、経済史の分野では、比較経済史、東洋経済史、西洋経済史の専門にわかれています。

  経済学の研究には、専門によって、数学や語学の能力が必要とされています。また、社会全体にわたる広般な知識が必要なので、6学部を土台にし、副領域に豊富な関連科目を開設している本比較文化研究科は、その点、単独の学部に足場をおく大学院よりも有利です。

  将来研究者を目指す人だけでなく、実業界で活躍しようとする人も歓迎します。

• 環境学系

  環境学系では、地域レベルから地球レベルに至る環境問題に対して、幅広い視野に立って環境に配慮した「持続可能な社会」の形成に向けて高度な専門的研究を行えるよう、環境経済学、環境政策学、環境地理学、森林政策、農業経済学などについて専攻することができます。また、地理学の各専門分野（人文地理学、観光地理学、環境地理学、など）について専攻することができます。各専攻分野における基本的理論を学修のうえ、各自が設定した研究テーマについてのより深い専門的研究を行います。

  学位取得者には、後期博士課程への進学をはじめ、国、地方公共団体、独立行政法人、公益法人及び一般企業の専門分野などへの進路が期待されています。

2年間の課程であり、実務的な学修あるいは資格取得のための学修に機会を広く提供し、高度な専門家の養成を目的とします。2年間の学修で修士学位を取得できます。学位論文は、4つのセメスター論文をもって代えることができます。専修文化コースを修了後、さらに後期博士課程を受験することも可能です。上掲の各学系に対応して、各種の「専門コース」が開設されています。

• 法文化コース

  六法を基本とする基礎科目および知的財産法などの「特殊研究科目」が開設され、公務員、教員、司法書士、行政書士などの志望者、あるいは大学を卒業してもっと本格的な法律の勉強をしたいと希望する人に適しています。

• 政治文化コース

  政治理論・思想、政治史、地域政治の各分野に特講が開設され、公務員、報道関係、高校社会科教員および一般企業の専門分野にくわえて研究者への道が期待されています。

• 経済文化コース

  「理論経済」「経済統計」「経済機能論」「経済史・歴史」の各分野に特講が開設され、より高度な経済学の知識を身につけようとする人々を迎えます。このコースで基本学力を高めて後期博士課程へ進学しようと考える外国人留学生もいます。

• 地域社会・経済コ－ス

  世界の様々な地域に関する経済社会問題を、日本との関係を中心にグローバルな視点から、さらに久留米や筑後あるいは九州というローカルな視座からもダイナミックに考察します。

  各国、地域の経済・社会問題が研究対象です。東南アジア、スペインなどの地域経済・社会研究、経済原論(または理論)の研究分野に特講が開設され、グローバルな視野およびローカルな思考を有する人材の育成を目指します。

• 日本・東アジア・イスラム文化コース

  「日本文学」「日本史」「中国文学」「朝鮮史」「イスラム文化・社会」を総合的にかつ比較して学ぶことにより、専門的で国際的な教養を身に付けた実践的人間を養成します。進路として官公庁、観光・旅行関連業、一般企業など幅広い分野があります。

• 欧米文化コース

  英米の言語と文学、ヨーロッパの歴史と文化、および文化人類学について研究します。また、英語の高度な知識と実践力を備えた人材育成を目指します。

• 言語教育学（英語・日本語）コース

  言語習得、言語テスト、社会言語学、教授法など英語や日本語の様々な側面から応用言語学的、教育学的研究を行います。また外国語としての英語・日本語の高度な知識と実践力を備えた人材育成を目指します。

• 健康文化コース

  「からだ」「運動」をキーワードとして、人の「健康・体力」や「スポーツ」、「運動の基礎」を医学的・科学的な面から研究します。また、健康やスポーツに関連する分野における実践的指導、スポーツをする人々をサポートするための実践的能力とその背景となる基礎力の養成を目指します。

• 保健福祉社会学コース

  少子高齢社会の急展開と、核家族化など家族構造の変動に伴う家族機能の弱化、疾病構造の変化等に起因する保健医療と福祉ニーズの急増に対して、子どもから高齢者に至るまでのあらゆる性・世代を含めたソーシャル・サポート・システムの構築を目指すとともに、保健医療と福祉を総合化し、官民協働の立場から、専門性の枠を超えて、福祉社会のさまざまな課題に立ち向かっていけるような、より広く高度な知識と実践力を備えた人材の育成を目指します。

• 地理科学文化コース

  地理学の各専門分野（人文地理学、観光地理学、環境地理学など）への専攻を通じて、世界のさまざまな地域にかかわる諸問題を把握するとともに、その問題解決に向けた研究を指導します。進路として、都市計画プランナ－、地域開発コンサルタント、官公庁、観光・旅行関連業など幅広い分野があります。
  また、中学社会科教諭および高校地歴科教諭の専修免許の取得ができます。

• 環境コース

  地域レベルから地球レベルに至るまで多様な環境問題に対する各主体の取り組みを推進するため、環境負荷の少ない循環型社会経済システムの形成、環境保全の政策手法、環境福祉、地域における環境、農業の方策などについての知見を備えた専門家の養成を目指します。進路として、環境関係公益法人、環境関連企業、一般企業の環境管理部門、環境ＮＰＯ・ＮＧＯ団体、地方自治体の環境部門など幅広い分野があります。