大学院 比較文化研究科後期博士課程
研究科概要
後期博士課程における各学系の特徴の概要は以下の通りです。
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日本・東洋文化系
日本及び東アジア諸国の社会と文化全般に対する総合的・学際的研究を目指しています。
日本文化分野では、日本語による日本および東アジアの日本語活動の諸相、特に近代文学・現代文学を探求する日本文学の分野があります。
また、東洋文化分野では、朝鮮半島や中国大陸に近いという本学の立地条件のもとで、朝鮮の文化と社会を考察の対象とします。
前期博士課程において研究したことを土台に、より高度な専門研究を行い、博士論文の作成を目指す事になります。
本課程の単位取得者は、前期博士課程修了者と同様の進路に加えて、研究者への道が期待されています。
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欧米文化系
欧米文化系では西洋史学を専攻することができます。主な専攻領域を古代ローマ史(とりわけ社会経済史)として、文献史料、碑文史料、考古学史料を駆使した研究を行います。全国学会での発表や学術雑誌への論文投稿をしうる力量を身につけつつ、独創性のある研究手法により高水準の論文を仕上げます。
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福祉・社会学系
21世紀の社会象を展望する時、少子高齢化の深まり、地球環境と身体との併行劣化の広がり、市場経済のグローバル化と共同体の衰弱が、共通の問題状況となっていく傾向は不可避です。この歴史的傾向の中から、どのようにして、人に生きがいや生活の質を確保し、創出していくかが、基本的な福祉課題となります。
社会福祉は、主に法制にもとづく社会的施策として、その課題にアプローチする方法的作業ですが、そのための基礎認識として、家族と人間形成、保健・医療、教育制度、地域社会、企業社会、政治社会、マスメディアなど、社会の広汎な機能領域にかかわる、現状分析と臨床的対応の精緻化が要請されるでしょう。いうまでもなくこれらの認識過程は、問題の性質上、可能な限り相互関連的な、総合的共同的な作業として遂行されることが望ましいでしょう。
本学の立地する県南域ないし九州は、なお社会の共同体的構成要素を、相対的に根強く残しており、この地域特性は本コースの認識努力にとって、アジア社会に通底するものとして貴重な端緒となります。
このような共通了解のもとに本コースでは、理論、実証、実践の不可分を縦軸とし、社会機能の諸領域にわたる相関知を横軸とする思考に則して、研究・教育のあり方を構想し、全体知・相関知への希求を可能にしたいと思います。
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法学系
法学系では、法哲学、民事法、刑事法、税法について、専攻することができます。前期博士課程において研究したことを土台に、より高度な専門研究を行い博士(法学)論文の作成を目指すことになります。
本課程の単位取得者については、前期博士課程修了者と同様の進路にくわえて研究者への道が期待されています。
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政治学系
政治学系では政治理論、国際政治、地域政治、比較政治について専攻することができます。
前期博士課程において研究したことを土台に、より高度な専門研究を行ない博士(政治学)論文の作成を目指すことになります。
本課程の単位取得者については、前期博士課程修了者と同様の進路(公務員、報道関係、高校社会科教員および一般企業の専門分野)にくわえて研究者への道が期待されています。
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経済学系
経済学系では、国際経済、経済政策、経済理論、経済史などの専門があります。
後期博士課程は、原則として、博士論文を作成することを目標にしています。したがって、指導もその点に力点がおかれています。経済学の研究には、分野によって高度な数学、情報処理能力、それに語学力が要求されます。また、同時に、社会全体にわたっての広範な知識とバランス感覚が必要です。6学部を土台にしている本比較文化研究科は、その点有利です。
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商学系
商学系は、商学、経営学、会計学を基礎とする企業機能論特講として組織された学系であり、授業科目は、これらの主要科目および関連科目が有機的に結びつくよう配慮されています。
研究者としてあるいは経営者や管理者という実務経験を踏まえて、より高度専門知識を探求しようとする人にも好適です。
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環境学系
環境学系では、環境学の分野のうち、森林政策を中心とした分野について専攻することができます。前期博士課程において研究したことを土台に、より高度な専門研究を行い、博士論文の作成を目指すことになります。
本課程の単位取得者は、前期博士課程修了者と同様の進路に加えて、研究者への道が期待されています。
学位の授与
本学大学院比較文化研究科(後期博士課程)を修了し、学位論文審査および最終試験に合格した者には、「博士(文学)、博士(社会学)、博士(保健福祉学)、博士(法学)、博士(政治学)、博士(経済学)、博士(商学)、博士(学術)」の学位を授与します。